新築か、リフォームか、どちらが良いのでしょうか?

「家を解体して新たしく建てる(新築)のか、リフォームした方が良いのか」
よくいただきます。
※今回指すリフォームは、部分リフォームではなく、目に見えるものをすべて新しくするフルリフォームのこと。

どっちが良いのかな、と思ったときの私なりの選び方をご紹介します。

*新築時にかかる建築本体工事以外の諸費用についてはこちらをご参照ください

新築か、フルリフォームか、迷ったときの選び方をご紹介します

1、まずは、建替えとリフォームで悩む理由を書き出してましょう

  • 費用面で建替えとリフォームで悩んでいるのか?
  • 今建っている家に思い入れや愛着があるので悩んでいるのか?
  • 土地柄、建替えをするのに何か制約があるのか?

など、思いつく限り書き出してみて、何が一番悩む原因なのかを考えてみましょう。

2、今の家の状態を専門家にチェックしてもらいましょう

できればリフォームしたい、、、と思っていても、家は年月とともに劣化していきます。
あまりにも主要な躯体部分が傷んでしまっていたら、リフォームが難しいことも。
現在の建物の状態を専門家に調査してもらいましょう。

  • 屋根、壁、床の状態は?
  • 耐震の状況は?
  • 主要な構造部分が傷んでいないか?
  • 白あり被害などに遭っていないか?

など、入念に調査しなければなりません。

3、建てた時の家の状況を知る

家は、建築基準法を遵守し、確認申請を出してから建てられます。
言い換えると、その建てられた時の建築基準法をベースに建築されていることになります。
一番気にしていただきたいところは、「建物の耐震の強度」

建築基準法は度々改正されています。
注目すべき改正年度は以下の通り。

(1)昭和56年5月31日以前に確認申請された建物かどうか。

約35年以上前に建てられた建物は、いわゆる旧耐震の建物。
それ以降のいわゆる新耐震基準の建物は、
・震度6強から7に達する大規模地震で倒壊・崩壊しないこと
・震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷しないこと
「大地震が起きても人命に関る甚大な被害が出ないこと」を基準として建てられています。

つまり、それを満たない旧耐震の建物は、大きな地震に対する強度に非常に不安のある建物といえます

(2)昭和56年6月1日以降に建築されていても、注意すべき点。

新耐震基準で建築された建物だからといって、絶対安心とはいえません。

なぜなら、家は建てられてから、年月とともにどんどん劣化していきます。

○これまで大きな災害に見舞われたことはないか?
大地震・床下床上浸水・火災、等の被害を受けたことがある場合、見た目に大きな損傷が無いように見えても、目に触れない部分でダメージを受けていたり、基礎や主要な構造部分が損傷していることもあります。

○増築を行ったか?

増築の仕方によって、耐震の強度に不安のある建物になっていることもあります。

新耐震基準をクリアしていても、築20年以上経過する場合は、一度耐震診断を受けることをオススメします。

(3)木造住宅の場合、確認申請が2000年5月31日以前かどうかも重要なポイント

2000年に木造住宅においては、耐震性に大きく影響を与える改正がありました。
耐力壁の配置、柱や筋交いの接合部、基礎などで、2000年5月31日以前に確認申請を行った建物に関しては、耐震に対して弱点がある可能性があります。

このことを踏まえても、、およそ築20年が耐震診断を受ける一つの目安になるかと思います。

このように、家の耐震強度はどのようになっているかを知っておくことが大切です。

☆耐震診断・耐震改修についてはこちらをご覧ください
☆耐震等級3で建てる家族と財産を守る家。施工事例はこちら

4、建て替えかリフォームかで悩む理由を元に、現実的に出来るか出来ないかを考える。

今の家の状態を知った上で、建て替えかリフォームかで悩む理由を元に、出来るか出来ないかを考えていきましょう。

(1)理由が費用面である場合

家の傷み具合、耐震の状態にもよりますが、おおよそ築20年以上経過しているのであれば、私の経験上大体リフォームよりも建て替えの方が長い目で見ると比較的建築費用は安くなる傾向にあります。(新築後、リフォーム後の家の耐久性も加味して)

もちろん、一概には言えませんが、相当年数以上築年数が経過していると、家のあちらこちらが傷んできていることがほとんどです。
建てられた当時の建築基準法の内容にもよりますが、耐震補強を行った方が良い建物も多く、主要構造部分の耐久性に不安がある場合もあります。
そういった場合、耐震補強を行ったり、主要な構造部分を補強したり新しくすることで、更に費用がかさみます。
フルリフォームの場合は、着工前では見えない部分、つまり、壊してみないとわからない建物内部の劣化が激しい場合、思わぬ追加費用がかかってしまうこともあります。

また、建物を解体して新しく建築する方が、
・間取りに規制無く、自由に設計可能である
・今現状にある家への不満を解消しやすい
などのメリットもあり、私はオススメしています。

但し、新しく建てるとなると、建物の建築費用の他に、
・建物の解体費・建替え期間中の仮住まいや引越し費用・各種税金(不動産取得税、固定資産税、など)がかかりますのでご注意下さい。

(2)現存する建物に愛着があったり、伝統的に引き継ぐ家屋なので守っていきたい等の理由がある場合

中川忠工務店があります枚方市長尾元町の地域は、昔ながらの日本家屋が多く建ち並んでいます。
出来る限り御先祖様から受け継いだ家屋をつぶさず、住み継いでいきたいというご相談もたくさんいただきます。

私もここ長尾で生まれ育ちその風景を見て育ちましたから、そのお気持ちはすごくよくわかります。
また、伝統的な和風建築が好きなので、和の素晴らしい建築物を後生に遺していきたいという想いは強くあります。

今ある建物をつぶさずできるかぎり形を遺し、リフォームさせていただく工事は、実際に何度もさせていただいております。
築何百年以上の歴史あるお家の大改装工事をさせていただいたことも。
昔ながらの建築工法に触れることのできる、とても素晴らしい機会でした。

このように、“引き継げるべきものは引き継ぐ”という心を大切に。

その場合はフルリフォームをさせて頂きます。
古きよき日本家屋の趣きを崩さず、地震に備え耐震補強を行い家の安全性を向上させ、性能面でも断熱改修工事を行い、より身体にやさしい住みやすい家にいたしました。

以上の理由から、遺していくべきものは大切に引き継ぎながらリフォームしていくことも、大切な選択肢の一つだと思います。

築100年以上の日本家屋を大改装させていただきました

(3)建替えを行うにあたり、建築基準法上等の制約がある場合

既存の住宅を建替える場合、まずは再建築が出来る建物なのか否かのチェックは最重要です。

「建築基準法で定められた幅員(幅)4m以上の道路に2m以上接した土地でなければ、原則建替えができない」

などの様々な制約があります。
条件に満たない場合は、建替えができませんのでご注意下さい。

まとめ

建て替えかフルリフォームかで悩んだ場合の私の個人的見解!
1、今の建物の状態を知ること
2、建築基準法上、建替えが可能なのかを調べること
3、伝統的な家屋を遺したい場合は、リフォームがオススメ
4、築20年以上であれば、建替えがオススメ

ということで、今回は、私なりの

新築か?リフォームか?の判断の仕方をご紹介しました!
ご参考になればうれしいです!

(平成29年9月最終更新 中川義仁)

 

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